保険適用のメリット・デメリットについて | 後藤レディースクリニック - 高槻市茨木市吹田市不妊治療専門

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生殖補助医療の保険適用につきまして

2023年1月13日現在
（今後改訂される場合があります）

2022年4月から生殖補助医療が保険でできるようになりました。
それまでは、生殖補助医療治療はすべて自費診療だったため、治療費は全額自己負担でした。しかし、健康保険の制約がないため、診療回数、投薬、治療方針などは日本産科婦人科学会などのガイドライン内であれば自由に行うことができました。治療費が保険適用になりますと、自己負担額は3割ですので、そのメリットは大変大きいものとなりますが、保険診療には制限やルールがありますので、全てを保険診療の範囲で行うことには限界もございます。
患者さんには健康保険での生殖補助医療と自費診療の違いについて十分にご理解頂き、ご承知の上で選択し、治療方針を相談させて頂くことになります。

＜注意＞

生殖補助医療を健康保険で行う場合は、治療周期毎（採卵周期や胚移植周期毎）に毎回「生殖補助医療治療計画書および誓約書」への署名が必要で、御夫婦同伴での来院が毎回必須となります。御夫婦同伴での来院ができない場合は、治療はできません。

	保険診療	自費診療
メリット	・自己負担金が少ない（消費税非課税）・保険費用はどのクリニックでも同じである	・ほとんど制限がなく、治療の自由度が高い（オーダーメイドの治療ができる）・最新技術を用いた治療が受けられる
デメリット	・治療の全てに制限やルールがある・規格内の治療となる・保険の改訂により、制限やルール、診療金額などの変更が頻回におこる・自費診療と併用ができない（混合診療の禁止）	・治療費用が高額である（消費税の課税対象です）・クリニックにより治療の料金が異なる・保険診療と併用ができない（混合診療の禁止）

保険診療では、決められた治療薬や量、決められた検査回数内で治療をすることになります。
そのため、今まで使用できた治療薬が使えない、採血や超音波の回数が制限されることなどの制約があり、患者さんによっては、治療薬の投与量や検査回数が不十分であった場合でも、規定内で対応しなくてはなりません。
厚生労働省・社会保険支払基金より、保険診療周期の診察では、いかなる場合も「保険診療と自費診療の混合診療」を行ってはならないと厳しく指導されております。
したがって、保険で行っている治療周期においては、以下の治療行為は行えませんのでご了承ください。
（今後改訂される場合があります。下記以外にも制限される可能性や制限が緩和される可能性もありますのでご了承ください。）

制限回数を超えるエコー検査（現在、エコー検査の回数は1周期あたり2～3回までしか認められません。）
制限回数を超えるホルモン検査（ホルモン検査は1周期あたり1項目2回程度しか認められません。）
保険で決められた薬剤量を上回る量の薬剤投与や、同じ薬剤作用がある別の薬の処方
ホルモン剤の吸収力が悪い患者さんで、その薬剤を増量する方が妊娠率は高くなると思われる場合においても、保険のルール上増量をすることはできません。
自費薬（アスピリン、タクロリムス、インバグなど）の併用使用
着床前遺伝学的検査（PGT-A、PGT-SR）
レスキューICSI
ST法
薬を失った、あるいは使用方法を間違えて足りなくなったなどの場合に、あらためて処方をし直すこと。
PRP
保険診療で作成した余剰胚凍結がある場合の採卵
保険回数は「移植回数」でカウントされます。採卵回数に保険回数制限はありませんが、保険診療で作成した余剰胚凍結がある場合は、それを使用（保険診療での融解胚移植）しませんと次回の採卵は保険適用されません。
（治療開始日の妻年齢が39歳までは胚移植6回まで、40歳から42歳までは胚移植3回までが保険適用です。）
保険での体外受精は、タイミングや人工授精で妊娠が得られなかった場合や卵管因子や高度男性因子などの体外受精の適応がある場合に行う治療です。そのステップを踏まずに早く体外受精を希望される方は自費での実施となります。
凍結保存した射出精子を使用した体外受精（顕微授精）は、保険で行うことができません。
アシステッドハッチング（補助孵化療法）、高濃度ヒアルロン酸含有培養液を初回の移植に用いることはできません。