診療案内

当院の生殖補助医療は保険と自費が選択できます

2022年4月より体外受精などの生殖補助医療が保険でできるようになりました。
ただし、保険での生殖補助医療には、年齢と治療回数の制限が設定されています。

制限：

治療開始日の妻年齢が39歳までは胚移植6回まで、40歳から42歳までは胚移植3回まで

移植回数が上限を超えていない場合であっても、年齢が制限を超えれば保険は使えず、自費での胚移植となります。
制限内の患者さまには、保険での生殖補助医療と自費診療の違いについて十分にご理解いただき、ご承知の上で選択していただくことになります。

保険診療と自費診療のメリット・デメリット

保険診療での生殖補助医療を受けられる前にご承知いただきたいこと

保険診療では、定められた治療薬や量、決められた検査回数でした治療をすることができません。
そのため、有効と考えられる治療薬が使えない、採血や超音波の回数が制限されることなどの制約があり、患者さまによっては、治療薬の投与量や検査回数が不十分であった場合でも、規定内で対応しなくてはなりません。
厚生労働省・社会保険支払基金より、保険診療周期の診療では、いかなる場合も「保険診療と自費診療の混合診療」を行ってはならないと厳しく指導されております。
したがって、保険で行っている治療周期においては、以下の治療行為は行えませんのでご了承ください。
（今後保険改訂される場合があります。下記以外にも制限される可能性や制限が緩和される可能性もありますのでご了承ください。）

• 制限回数を超えるエコー検査（現在、エコー検査の回数は1周期あたり2～3回までしか認められません。）
  制限回数を超えるホルモン検査（ホルモン検査は1周期あたり1項目2回程度しか認められません。）
  規定のエコー回数、ホルモン検査回数以上の検査が必要と思われる患者さまに対しても、制限回数を超えることは認められませんので、必要な追加検査が行えず、その結果、満足できる妊娠結果が得られない恐れがあります。
• 保険で決められた薬剤量を上回る量の薬剤投与や、同じ薬剤作用がある別の薬の処方
  ホルモン剤の吸収力が悪い患者さまで、その薬剤を増量する方が妊娠率は高くなると思われる場合においても、保険のルール上増量をすることはできません。
• 自費薬（アスピリン、タクロリムス、インバグなど）の併用使用
• 着床前診断（PGT-A、PGT-SR）※先進医療への認可後は併用可能となります。
• 採卵前に精子を凍結しておくこと。
• 卵子凍結
• アシステッドハッチング（補助孵化療法）、高濃度ヒアルロン酸含有培養液を初回の移植に用いること。
• 保険診療で作成した胚を凍結したままで、次の採卵をすること。
• 将来の妊娠のために胚を凍結し、保存しておくことは保険ではできません。
• 保険での生殖補助医療は、タイミングや人工授精で妊娠が得られなかった場合や、卵管因子や高度男性因子などの体外受精の適応がある場合に行う治療です。そのステップを踏まずに早く体外受精を希望される方は、自費での実施となります。

参考：厚生労働省「令和4年4月から不妊治療が保険適用されています」